コーポレート・ガバナンス評価研究会では、コーポレート・ガバナンス、内部統制、リスクマネジメントについて日々研究しております
   ホーム | 記事一覧 | 研究調査の頒布 | リンク集 | お問い合わせ |
 ■ 当研究会メンバーのご紹介
藤田 利之
Mr. Toshiyuki Fujita

≪主な経歴≫
1964年4月、三井信託銀行入社。ニューヨーク・シドニー・東京で年金、国際金融、証券代行に従事。 1992年6月、日本シャクリー(株)常勤監査役就任。 1993年6月、同社取締役渉外部長・法務部長に就任。 外資系の会社の監査役を歴任。

2003年、コーポレート・ガバナンス・インデックス(CGI)を商標化。 現在、コーポレートガバナンスに係わるテーマで講義中。

≪主な著書・論文≫
◇「日本企業にモノ申す外国人株主」(1999年、東洋経済)
◇「外国人株主の議決権行使」(2001年、商事法務)
◇「外国人投資家から見た日本企業のコーポレート・ガバナンスの実態」(共著:2002年、日本大学大学院グローバル・ビジネス研究学科)
◇「コーポレート・ガバナンスの通信簿」(2004年、生産性出版)
種田 祝次
Mr. Shuji Oida

≪主な経歴≫
昭和23年岐阜県生れ。大学(機械工学部)卒業後専門商社入社。その翌年広報会社へ転職。以降今日まで35年間あらゆる事業分野の広報・コミュニケーションに携わる。15年ほど前から、企業の危険・危機管理業務の実績を持つ。 広報会社取締役を経て、平成15年独立。 学術論より実践をもとに実務資料作成・アドバイスを得意としている。

≪主な原稿執筆≫
アド広報インテリジェンス:隔月刊
企業広報実務関連(戦略・戦術)14回執筆(一回3000字)
メディアトレーニング関連(平時・危機)6回執筆(一回3000字)
公開ルールと広報ポリシー2回執筆(3回目執筆中)
※同誌は、通巻176号(約30年)の業界専門雑誌。B5版本文44ページ。

≪主な制作物・アドバイス・講演他≫
危機管理マニュアル作成=化学・製薬・IT関連・食品など6件。 リストラクチャリング資料作成とアドバイス=製薬・医療機器など3社。 顧客対応マニュアル作成=食品・物流など2社。 メディアトレーニング(危機も含む)=食品・医薬・IT・電子機器など10件。 広報レクチャー=IT関連、ソフト関連、独立行政法人など5社。 講演:「ビジネスとコミュニケーション」「危機管理とビジネスマナー」「社員の意識統一」(役員対象)「顧客対応と危機管理」「事業活動と危機管理」など8件。
内木 一彦
Mr. Kazuhiko Naiki

≪主な経歴≫
1964年、日本相互(現三井住友)銀行入社:融資業務、日本IBM:工場経理を経て、 1970年ダイエー入社。小売(本体・傘下企業)、音響メーカー、ゼネコン、不動産開発・媒介、 専門店ビル運営事業等の財経、中長期事業計画、経営改革事案の企画、企(事)業審査、M&A、 再生計画実施、法務、企業設立統廃合等に従事。1990年、(株)ダイエーアゴラ(現(株)OPA)立上、常務取締役管理兼経営企画室長。 1995年、十字屋と合併。取締役経営企画室長、常勤監査役。 2000年以降、経営コンサルとして2社の顧問、監査役を歴任。(株)ミキシング(商業施設等開発)顧問(現任)。
内野 秀樹
Mr. Hideki Uchino

≪主な経歴≫
1974年4月、三井信託銀行入社。立川支店他国内 7店で経験。1991年1月から国際業務に従事し1992年7月から3年間、シンガポール支店に赴任。2000年3月同社を退社。 2001年6月、テレマン・コミュニケーションズ(株)に管理部長として入社。 同社出資先の経営立て直しに従事。 2003年12月テレマン社の1部門をMBOにて買収し(株)ファイブリンクを 設立、代表取締役に就任。 2004年4月ガバナンス評価研究会に参加。
小橋 伸一郎
Mr. Shinichiro Kobashi

≪主な経歴≫
2000年4月、学校法人日本大学入社。 2002年8月、イー・アソシエイツ株式会社に入社し、IRに係る業務に従事。 2006年2月、アド・ナビゲーション株式会社を設立。中小企業向けにシステム支援、ホームページ制作を行う。 2009年4月、コーポレート・ガバナンス評価研究会に参加。
ガバナンス評価研究会について
 研究会概要
 コーポレートガバナンスインデックス
 主催者の紹介
 出版物の紹介
 お問い合わせ
サービスについて
 記事一覧
 研究調査の頒布(一部有料)
 コンサルティング業務
 リンク集
当サイトは投資勧誘を目的としたものではありません。ここに利用した資料・データは過去のもので、将来を
予測するものではありません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断において行われるようお願いします。
また、当サイト情報に基づいて行った株式売買等の取引によって発生した損失に関し、ガバナンス評価研究会は一切責任を負いません。
 ©2007 copyright. All Rights Reserved. Corporate Governance Research Institute.